military.comによれば、米陸軍の今年の自殺数は昨年を超えることが明らかですが、そのペースは下落しています。
ピーター・キアレッリ陸軍参謀次長（Army Vice Chief of Staff General Peter Chiarelli）は、140人の現役兵が自傷行為によって死亡し、これは2008年に確認された数と同じだと述べました。キアレッリ参謀次長は、今年１月と２月の莫大な数に比べると、ここ数ヶ月は先細りになっていると指摘しました。ケンタッキー州のフォート・キャンベル基地では、今年18人の自殺者がありましたが、そのうち11人は最初の４ヶ月間に起きています。ハワイのスコフィールド兵舎では７人が自殺しており、そのうち５人は最初の５ヶ月間に自殺し、それ以降は２人だけです。陸軍は３月に自殺防止プログラムを、10月１日には、包括的な兵士のフィットネスプログラムも開始しました。陸軍の自殺者数は2006年が102人、2007年が115人、2008年が140人ですが、これらの数には除隊後の数は含まれていないため、戦争に関連する自殺のすべてを表しているとは言えません。復員軍人援護局（The Department of Veterans Affairs）は、少なくとも１つの戦争を戦った後で、2002〜2005年の間に除隊した隊員、約500,000人中で144人の自殺者を追跡しています。議会調査局の昨年の報告によると、本当の自殺件数は未確認です。疾病対策予防センター（the Center for Disease Control and Prevention）によると、復員軍人援護局は、１日あたり18人、年間では6,500人の退役軍人が自殺していると見積もっていますが、これには過去すべての戦争を含む数字です。
自殺か事故死や他殺かを特定するのには、毎回時間がかかっています。いま、昨年の数字と並んでいるのなら、すでに調査中の案件がいくつかあるはずで、それらが数に含められると、数字は昨年よりも大きくなります。キアレッリ参謀次長は、防止プログラムが効果を出し始めていると主張していますが、私にはそうは思えません。年々自殺者が増えているのだから、戦争によるストレスが、より多くの兵士を自殺に追いやっていると考えるべきです。防止プログラムはまだ半年くらいしか行われておらず、理由として特定するのは早すぎます。こうした性急な結論を耳にすると、陸軍が適切に問題に取り組んでいるのかが気になります。復員軍人援護局の自殺防止プログラムでは、コールセンターを設置し、１年間の運営で62,000件の相談を受け、自殺の恐れがあった事例の1,400件を救出したとしています（関連ページはこちら）。潜在的な自殺願望はこんなにあるのです。この他、海兵隊にも同様の戦闘ストレスがあるはずで、その数字がどう変化しているかが気になります。
